見たくないダイレクトメールの対処法

ダイレクトメールは、実際にポストに入る手紙と、電子メール、そしてFAXという方法があります。個人でFAXをお持ちの家もあると思いますが、FAXに関しては企業間でのやりとりが多いですので、個人宅に着信する可能性は低いですが、着信が迷惑である場合は、着信拒否を意思表示する爛がFAX内にあるので、そちらに印をして返信します。それでもFAXがくる場合は、着信拒否などの対応をとります。電子メールでも同様に、着信を拒否する意思表示ができるようなダイレクトメールが多いですので、配信停止の手続きをメールの配信停止の手続きのアドレスにアクセスします。携帯やスマホに何通もくる場合はキャリアのメール設定に従って、受信拒否をします。そして、郵便の場合も受取拒否ができます。方法としては郵便物に受取拒否と記入し、フルネームまたは印鑑を押した紙を貼って、ポストや窓口に持っていくと、そのまま送り主へ返却されます。

ダイレクトメールの受取拒否は、未開封が前提です

郵便物のダイレクトメールを拒否するには受取拒否と記入して送り返すことができますが、条件としては未開封であることが前提です。開封してしまったものは、切手の効力が切れるため、再度、こちらから切手を購入して送り返すことになります。結局内容を見た上に、切手の購入までして送り返すのは非常に手間です。一番良いのは、配達員の方の目の前で受取拒否と記入して、そのまま配達員の方に持って帰ってもらうことです。しかし日中の在宅時でも気づかない事の方が多いですから、ほとんどの方がポストか窓口での対応になります。これは配達業者のメール便などでも受取拒否が可能ですが、会社によって方法が違うので、一度確認をする必要があります。しかも受取拒否をしたからといって、郵便物が二度と届かないということはなく、結局何度も来る場合もあります。しかし良識のある会社であれば、正しく効果がでます。

ダイレクトメールを避けるにはなるべく住所を広げない努力が必要

情報化時代といわれていますが、住所の売買は、ネットが発展する以前から、よく聞かれる話でした。懸賞や通販などから住所が流れる、卒業アルバムから住所が流れるなどと言われていましたが、今では個人情報保護法によって住所は守られています。しかし完璧ではないですし、地域に無作為に送るダイレクトメールや、一度住所を教えた会社の関連会社から送られてくる場合もあります。ですから無闇に住所を記入することは避けた方が無難です。受取拒否をしても何度もダイレクトメールを送ってくる業者に対しては受取拒否をして無視続けることも面倒になります。その場合は直接企業に受取拒否の意思を伝える方法です。ただ対応が良い企業であれば、一度の受取拒否で住所録からの削除をしてもらえます。資源節約、ゴミを増やさないという点からも大切です。