知っておいて損はないダイレクトメールの基礎

ダイレクトメールは、企業の側から見れば利点が多くある宣伝方法です。大きな利点としては、形状が自由でメッセージ量に限界が無いということがあります。その為、紙を折って広げるタイプ、ダイレクトメールと共にサンプルや音声も送付したもの等、その形状やタイプは様々です。最近ではQRコードやデジマークの印刷により、インターネットや携帯電話と連携することも可能となり、企業は消費者へ更なる情報を届けることが出来るようになりました。その反面、押し売りの様なダイレクトメールも増え、消費者にとってダイレクトメールは迷惑行為の一つとなってしまいました。主なトラブルでいえば、名簿業者が誰彼構わずに個人情報を売ることで、ダイレクトメール業者に個人情報が渡り、更にそれが悪徳業者に渡ることで悪徳商法の餌食になるリスクを高めてトラブルを招くケースが後を絶ちません。

日本郵便からのダイレクトメールを拒否する裏技

情報化社会の現代において、消費者はこういったトラブルを避けられる方法を身に着け、自分で対処出来るようにならなければいけません。住所や名前を記入してアンケートに安易に答えることをしなければ、ダイレクトメールを送り届けられる可能性はぐっと減らせます。やむをえず答えなければならない場合があったとしても、必ず「DM不要」にチェックを付けて不要と意思表示すれば、そこからダイレクトメールが届くことはまずありません。裏技としては、こんな方法もあります。日本郵便が配達するダイレクトメールであれば、不要なダイレクトメールの受取を拒否することが出来ます。手順は、こうです。①「受取拒否」又は「受取拒絶」の文字を付箋に書きます。②①と同じ付箋に受け取りを拒絶した人の印、又は書名を記入します。➂必要事項を記入した付箋をダイレクトメールに張り付けてポストへ投函、又は郵便局へ持って行きます。

ダイレクトメールから逃れる時に注意しなくてはならないこと

配達業者によっては、ダイレクトメールを全国へ届けるDM便を受け取り拒否して返送してもらうことも可能です。やり方としては、配達業者の追跡結果をチェックして、配達を担当した営業所に連絡をし、「受け取りを拒否したいので、荷物を取りに来てほしい」と伝えるだけです。個人情報保護法の中には、消費者は自分に関する情報の利用停止を事業者に求めることができる、とありますが、身に覚えがない企業であれば特に、これをそのまま鵜呑みにして実行に移してはいけません。電話等で連絡をすることは極力控えるべきです。相手がその住所や宛名が正しいかわからずに闇雲に出している可能性もあり、その場合は、個人情報の利用を停止してほしいことを告げる電話であっても、自分がその住所に住んでいると証明してしまうことになってしまうので注意が必要です。その点でいえば、「受取拒否」する際も、DMの内容をよく確認して対応しなければいけません。